年齢別人口調査結果（平成14年）
結果の概要
３ 年齢構造 （指数）
上昇を続ける老年人口指数と老年化指数
（１） 年少人口指数
昭和25年の57.8以降急速に低下し、昭和45年には34.5となった。その後、昭和50年はわずかに上昇したが、昭和55年から再び低下に転じ、平成14年は、大正9年以来最低の22.8となった。（表３、図５）
（２） 老年人口指数
大正9年から昭和25年まではほぼ横ばいであったが、昭和30年の10.9から上昇を続け、平成14年は、大正9年以来最高の30.8となった。（表３、図５）
（３） 従属人口指数
大正9年から昭和20年までは大きな変化がみられなかったが、昭和25年の68.1から急速に低下し、昭和45年には47.7となった。その後、昭和50・55年は上昇したが昭和60年・平成2年には再び低下した。平成7年からは再度上昇し、平成14年は53.6となった。
この指数（年少人口指数と老年人口指数を合わせた数値と同じ）は、社会的扶養負担度を示すものとして有効であるが、今回の53.6はほぼ生産年齢人口2人で従属人口1人を支える状況にあることを示している。（表３、図５）
（４） 老年化指数
大正9年から昭和20年までは大きな変化がみられなかったが、昭和25年の17.7から大幅な上昇が続き、平成14年は大正9年以来最高の135.0となった。（表３、図５）
（凡例）
◆＝年少人口指数
□＝老年人口指数
▲＝従属人口指数
○＝老年化指数
